ドル円はテーパータントラム再来リスクに備えるべき

米朝首脳会談から先進各国の中央銀行政策決定会合を矢継ぎ早にこなし、ドル円はどうやら次にステージへと向かうことになりそうな18日からの一週間です。特に注意をしたいのは米国の株価動向の変化とともにハイイールドボンドなどのジャンク債が売り込まれるかどうかが大きなポイントになりそうです。今年2月に急騰したVIX指数がどういう動きをするのかにも注目があつまります。米欧の中銀政策決定を受けて足元のゴルディロックス相場が終焉するリスクはかなり高まっていますし、新興国主体で市場が癇癪を起す可能性にも注意が必要となりそうで気の抜けない相場が続きそうです。

■米朝会談の為替への影響は極めて限定的な結果に

12日にシンガポールで開催された米朝首脳会談は前日から期待見込みのドル円の買いがシンガポール勢などから持ち込まれ一定の上昇を見ることとなりましたが、事前の大方の予想どおり決定的な合意内容が飛び出すことにはいたらなかったため大きな動きにはならないままFOMCの結果発表待ちへと突き進むことになりました。とりあえずドル買いの材料としては限定的ではありますが、東アジアの地政学的リスクが一つ減ったという点では相場下落の材料が消えたことになりそれなりに評価できるものといえそうです。

■FOMC、ECB理事会を終えて心配されるのは市場の癇癪

ドル円1時間足

14日午前3時に発表されたFOMCの政策決定では予想通り0.25bpの利上げが実施されましたが、年間の利上げ回数は3回から4回へと引き上げられたものの短期金利が3％を上回らないレベルの穏やかな利上げという表現で実にパラドキシカルな内容となってしまいました。こうせざるを得ないのは結局市場が長期金利の上昇を阻んでおり、このままするする利上げを加速させれば逆イールド状態が鮮明になってしまうという憂慮が働いていることはどうやら間違いなさそうな状況です。また個別のドットチャートで見る限り4回を予想するFOMCメンバーは限定的であり、果たして今年残り2回の利上げが行われるのかどうかは引き続きFRBの動向を注視しながら判断する必要がありそうです。

ただ、株式市場はさすがに警戒感が強まっており、ハイイールドボンド、いわゆるジャンク債の市場も徐々に売り圧力が増す形になっているのは確かで市場に変化が出始めている状況です。

一方同日の夜8時45分に発表されたECBの政策決定会合結果は年末までに資産買入を全面的に中止するもののマイナス金利はムコウ1年間は継続するといった複雑な内容で、完全な出口戦略に向かうことを期待した向きが買い上げていたユーロドルは大幅下落、実に一晩で270PIPSも下押ししてNYタイムを終えています。こちらも金融引き締めには向かうがユーロ安だけは維持したいEU圏の思惑がそのまま政策に出たような内容で久々にドラギマジックがさく裂した感じです。ただ、ユーロドルの下落に合わせるようにユーロ円も大きく下押しをしたことからドル円の上値も抑えられる形となっており、

週明け以降ユーロの下落が続けばさらにドル円は下押しを余儀なくされそうな状況になってきています。

■過剰流動性の巻き戻しが起きれば相場は大幅下落に

FRBは当初の予測ではここから先は積極的な利上げを急がずに11月の米国中間選挙までは足元のゴルディロックス相場をトランプの都合のいいように維持するのではないかとみられていましたが、今年についてはとにかく4回の利上げを実現される可能性が極めて高くなっていることから、株式市場のここからの反応が非常に重要になりそうです。年末にかけては米国は利上げ継続で欧州圏は資産買入終了となりますからECBが金利水準を維持しても徐々に過剰流動性が薄れていく動きになりそうで、特に米国の10年債金利が再度3.2％を超える水準に上昇することになれば株式相場とジャンク債市場に大きな変化が現れれ鵜とともに新興国市場が癇癪を起すリスクも一段と高まりそうです。

■週明け早々のドル円はリスク回避の動きに注意

トランプ政権は15日に中国から輸入する800から900の品目に対する関税適用を発表する見通しで、内容自体は当初予想より小規模となりそうですが、それを受けての中国の反発が週末に顕在化し、対抗策の制裁措置が発動されるようなことになれば週明けからギャップダウンでリスク回避の動きになる可能性が高まります。また中国が後ろ盾になっているのは明白なことから、この貿易交渉内容が北朝鮮の非核化をめぐる米朝協議に影響する可能性を危惧する声も高まりつつあります。

また冒頭にも指摘しましたようにここからは債券市場、株式市場の動向をかなり注視しながら売買することも必要になりそうです。米国における金利の上昇は確実に消費経済に悪影響を与えており、クレジットカードの支払い滞納率はすでにリーマンショック後を超えており、自動車のサブプライム、ディープサブプライムローン支払いの滞納も急増中です。なにより米国消費の要となる不動産販売に陰りが出始めていることから、経済指標は来年にむけて徐々に悪化することも想定されています。

季節的にも米国の株価は夏場に低迷し易い状況ですから、年末にむけてのFRBの利上げ策を相場が嫌気するようなことになればドル円も含めて下落を余儀なくされる点には相当注意が必要です。

またユーロの下落がドル円の上昇をさらに抑える展開も想定しておく必要があるのではないでしょうか。

当面米株の動きと米債の動きをチェックしながら売買を進めていくことが肝要になりそうです。